お葬式を家族葬で行う場合、故人や遺族の会社からの弔問・香典・供花などは辞退する形式を取ることが多いでしょう。

そのため、会社へ訃報を連絡するべきかどうか、判断に迷うことがあるかもしれません。

しかし、故人が会社に在籍中であれば死去にともなう諸手続き、遺族は忌引き休暇の申請、勤務する会社によっては規則により弔慰金が出ることもありますので会社に速やかに一報を入れる(訃報を伝える）のがマナーです。

具体的には総務部に連絡し直属の上司にもできるだけ早く連絡を入れるとよいでしょう。

休暇中の仕事に関する調整をしてもらうことになるため、直接上司に話しておくのが社会人としてのマナーの沿った行動です。

葬儀の日程を伝えるにあたり『葬儀は家族葬で行う旨』を必ず伝えることが重要になります。

ここできちんと伝えなければ会社や上司は通常の葬儀と想定をし弔問の支度や香典・供花等を手配してしまうでしょう。

そうなると双方で困惑する状況になってしまうのでそれは避けたいところです。

連絡の際には『葬儀は家族葬で行う旨』をなるべく早く切り出し、きちんと伝えることが重要となってきます。

自分と故人の関係

忌引き休暇(慶弔休暇)をとる場合、まず、自分と故人がどういった関係であるか(何親等の親族に当たるのか等）を会社に伝えることが重要です。

故人との続柄により取得可能な休暇日数が異なるからです。

日にちの数え方も、亡くなった当日から起算するケースと、翌日から起算する数え方を採用している場合の２種類があります。その点も注意しておいた方がよいでしょう。

葬儀の形式が家族葬であること

家族葬で葬儀を行う旨は必ず伝えておくことが大事です。

大切な家族を失った直後であり、気が動転しそこまできちんと伝えることができないかもしれません。

しかし、きちんと伝えなかった場合会社側が一般葬だと想定し、社内に速やかに連絡が回ってしまうかもしれません。

そして、会社、所属部署、関連部署、取引先などで、香典・供花、弔電などの手配をすることになるでしょう。

そうなった場合、きちんとした対応が出来ず双方にとって気まずい出来事になってしまうかもしれません。

そのような状況を避けるためにも、葬儀は家族葬、つまり内々でしめやかに営む葬儀の形を選んだことをきちんと伝えることが重要になってきます。

故人との最後の思い出になるであろう葬儀の記憶が、良いものとして残るよう伝えるべきこととして『家族葬で行う』という意思をきちんと伝えておきましょう。

香典・供花・弔電・お供え物の取り扱い

葬儀を家族葬で行う場合、一般的に会社・会社の上司・同僚からの香典・供花・弔電・供物(お供え物)は辞退する形になります。

最初にｋ『家族葬で』と伝えるときに、香典・供花・弔電・供物等、辞退の気持ちを予め伝えておくのがよいでしょう。

とはいえ、家族葬とはこうでなければならない、とういう明確な決まりはありません。

香典等で表された故人や遺族へのご厚意を受け取ると遺族が決めるのであれば、それは構わないことです。

この場合大切なことは、喪主・遺族間での話し合い・意思の相互確認・共有です。

しかし、もしも香典等をすべて辞退するつもりで葬儀を営むつもりが、もしかしたらとういう場合があるかもしれません。

なぜなら、家族葬という形が最近では世間的に浸透してきたとはいえ、全ての人にとって常識といえるほどではないのが現状です。

そういったことも含めていろいろなケースを考慮することも大切かもしれません。

最終的に香典等を受け取る・受け取らない、どちらであっても、「故人へのご厚意をありがたく思っている」ことは示しておくことが大事です。